▼著書 ・「会社分割の進め方（第3版）」（日経文庫）共著／日本経済新聞出版社(2008年) ・「会社法がわかった」共著/株式会社法学書院(2008年) ・「株主総会ハンドブック」共著/株式会社商事法務(2008年) ・「大震災と株主総会の実務」共著/株式会社商事法務(2011年) ・「株主総会ハンドブック（第2版）」共著/株式会社商事法務(2011年) ・「論点体系　会社法1　株式会社Ⅰ」共著/第一法規株式会社(2012年) ・「論点体系　会社法3　株式会社Ⅲ」共著/第一法規株式会社(2012年) ・「最新　株主総会想定問答と回答」共著/株式会社商事法務(2012年) ・「新・株主総会徹底対策-平成24年総会の重要トピック」共著/株式会社商事法務（2012年） ・「2013年版　株主総会想定問答と回答」共著/株式会社商事法務（2013年） ・「新・株主総会徹底対策　平成25年総会の重要トピック」共著/株式会社商事法務（2013年） ・「株主提案権の行使と総会対策」編著/株式会社商事法務（2013年） ・「取締役会付議事項の実務」共著/株式会社商事法務（2014年） ・「株主総会ハンドブック（第3版）」共著/株式会社商事法務(2015年) ・「平成26年改正会社法対応 内部統制システム構築の実務」共著/株式会社商事法務(2015年) ・「取締役・執行役ハンドブック（第2版）」共著/株式会社商事法務(2015年) ・「論点体系　会社法　〈補巻〉」共著/第一法規株式会社(2015年) ・「株主総会ハンドブック（第4版）」共著/株式会社商事法務(2016年) ・「取締役会付議事項の実務〔第2版〕」共著/株式会社商事法務（2016年） ・「コンプライアンス・内部統制ハンドブック」共著/株式会社商事法務(2017年) ・「会社訴訟ハンドブック」共著/株式会社商事法務(2017年) ・「実践 取締役会改革」共著/株式会社中央経済社(2018年) ・「新しい取締役会議事録作成の実務」共著/株式会社商事法務(2018年) ・「コンプライアンス・内部統制ハンドブックⅡ」共著/株式会社商事法務(2019年) ・「弁護士になった「その先」のこと。」共著/株式会社商事法務(2020年) ・「論点体系　会社法1　総則、株式会社Ⅰ　〈第2版〉」共著/第一法規株式会社(2021年) ・「論点体系　会社法3　株式会社Ⅲ　〈第2版〉」共著/第一法規株式会社(2021年) ・「取締役・執行役ハンドブック（第3版）」共著/株式会社商事法務(2021年) ・「株主総会ハンドブック（第5版）」共著／株式会社商事法務 (2023年) ▼論文等 ・震災への企業法務の対応（共著）/法律のひろば　64巻9号 ・日本長期信用銀行・ノンバンク支援事件/金融・商事判例　№1411 ・株主総会における議事運営/旬刊商事法務　№1996 ・株主総会における議長の議事整理と株主の質問（共著）/ジュリスト増刊『実務に効くコーポレート・ガバナンス判例精選』（有斐閣）所収 ・子会社管理責任および親子会社間取引にかかる実務対応/資料版商事法務360号 ・アムスク株主総会決議取消請求事件と実務への影響/旬刊商事法務　№2039 ・株主総会で想定される質問と回答例/旬刊商事法務　№2098 ・社外取締役のための総会対応の実務/資料版商事法務433号 ・取締役会等の運営/NBL1169号 ・2021年6月総会対策「想定問答最終チェック」（共著）/資料版商事法務446号 ・2022年6月総会に向けた本年トピックの最終準備（共著）/資料版商事法務458号 ・2023年6月総会対策 想定問答最終チェック（共著）/資料版商事法務470号 ・株主総会招集通知の送付形態の分析－株主総会資料の電子提供制度の導入初年度の状況－（共著）/資料版商事法務476号 ・2024年6月総会対策 想定問答集最終チェック（共著）/資料版商事法務482号 ・「重要な契約」の開示に関する実務上の留意点/旬刊商事法務　№2361 ・「勧告的決議」を求める株主提案への対応/資料版商事法務484号 ・役員向け研修の実施に向けた留意点/ビジネス法務24巻11号 ・取締役会の実効性向上に資する議題設定のあり方/旬刊商事法務No.2378