・「M&A防衛法」共著/中央経済社(1990年)
・「株主対策実務ハンドブック」編集代表/第一法規出版(1989年)
・「株主代表訴訟大系(新版)」共著/弘文堂(2002年)
・「役員のためのやさしい株主総会運営法(第2版)」/商事法務研究会(2002年)
・「役員の責任−役員は何をすべきかー」/商事法務研究会(1998年)
・「取締役の責任―代表訴訟時代のリスク管理―」共著/商事法務研究会(1999年)
・「会社分割の進め方（第3版）」（日経文庫）共著／日本経済新聞出版社(2008年)
・「会社分割計画書・契約書の書き方」/商事法務研究会(2001年)
・「事業再構築　―経営戦略の視点から―」共著/商事法務研究会(2001年)
・「金庫株の商法改正と実務の対応」/商事法務研究会(2001年)
・「平成14年　商法改正のすべて(第2版)」共著/株式会社商事法務(2003年)
・「平成14年　改正商法勉強会ノート」共著/株式会社商事法務(2003年)
・「会社法現代化と実務への影響」共著/株式会社商事法務(2004年)
・「社外取締役」/株式会社商事法務(2004年)
・「合併の理論と実務」共著/株式会社商事法務(2005年)
・「UFJ vs. 住友信託 vs. 三菱東京 M&Aのリーガルリスク」共著/株式会社日本評論社(2005年)
・「新会社法−新しい会社法は何を考えているのか（第2版）」/株式会社商事法務(2006年)
・「役員のための株主総会運営法」/株式会社商事法務(2007年)
・「監査役ハンドブック(第2版)」共著/株式会社商事法務(2009年)
・「経営判断ケースブック」共著/株式会社商事法務(2008年)
・「会社法大系　第4巻」共著/株式会社青林書院(2008年)
・「M&A取引等のための金融商品取引法」/株式会社商事法務(2008年)
・「取締役・執行役ハンドブック」共著/株式会社商事法務(2008年)
・「株主総会ハンドブック」共著/株式会社商事法務(2008年)
・「会計・監査・ガバナンスの基本課題」共著/同文舘出版株式会社(2009年)
・「役員のための株主総会運営法〈改訂版〉」/株式会社商事法務(2010年)
・「大震災と株主総会の実務」共著/株式会社商事法務(2011年)
・「判例に見る会社法の内部統制の水準」/株式会社商事法務（2011年）
・「株主総会ハンドブック（第2版）」共著/株式会社商事法務(2011年)
・「論点体系　会社法」（全6巻）編著/第一法規株式会社(2012年)
・「最新　株主総会想定問答と回答」編著/株式会社商事法務(2012年)
・「2013年版　株主総会想定問答と回答」編著/株式会社商事法務（2013年）
・「役員のための株主総会運営法（改訂版補訂版）」/株式会社商事法務（2013年）
・「役員のための法律知識」/株式会社商事法務（2013年）
・「実務民事訴訟講座〔第3期〕第1巻」/株式会社日本評論社（2014年)
・「訴訟の心得―円滑な進行のために―」/中央経済社（2015年)
・「株主総会ハンドブック（第3版）」編著/株式会社商事法務(2015年)
・「取締役会報告事項の実務」/株式会社商事法務(2015年)
・「平成26年改正会社法対応 内部統制システム構築の実務」共著/株式会社商事法務(2015年)
・「監査役・監査委員ハンドブック」編著/株式会社商事法務(2015年)
・「取締役・執行役ハンドブック（第2版）」編著/株式会社商事法務(2015年)
・「論点体系　会社法　〈補巻〉」編著/第一法規株式会社(2015年)
・「コーポレートガバナンス・コードの読み方・考え方」共著/株式会社商事法務(2015年)
・「訴訟の技能―会社訴訟・知財訴訟の現場から」共著/株式会社商事法務(2015年)
・「役員のための株主総会運営法〔第2版〕」/株式会社商事法務(2016年)
・「株主総会ハンドブック（第4版）」編著/株式会社商事法務(2016年)
・「会社法の実務」共著/株式会社商事法務(2016年)
・「久保利英明ロースクール講義」共著/日経BP社(2016年)
・「取締役会報告事項の実務〔第2版〕」/株式会社商事法務(2016年)
・「取締役会改革」/中央経済社（2016年)
・「コンプライアンス・内部統制ハンドブック」編著/株式会社商事法務(2017年)
・「コーポレートガバナンスハンドブック」編著/株式会社商事法務(2017年)
・「会社訴訟ハンドブック」編著/株式会社商事法務(2017年)

・日常的買収防衛策と臨戦的買収防衛策/JICPAジャーナル　No.418
・平成2年商法・証取法改正とM&Aへの影響/旬刊経理情報　No.597
・企業買収からみた優先株の意義―その発行手続と留意点（前編）（後編）/経済界M&A　No.38、39
・日本企業間での資本参加契約の詳細解説/M&A Review　63号
・改正商法と優先株/JICPAジャーナル　No.428
・改正証取法の実務/旬刊経理情報　No.613
・京三電線の上場廃止などで表面化した問題点/旬刊経理情報　No.649
・代表訴訟とグループ子会社救済/ JICPAジャーナル　No.448
・改正された代表訴訟制度と実務の対応/企業会計　1993.10
・役員の義務・責任と株主代表訴訟/代行リポート107号
・最近の株主総会の質問傾向と対策/旬刊商事法務　No.1352
・株主代表訴訟と会社側の対抗措置/法律のひろば　1994.8
・日本商事株事件とインサイダー取引対応の見直し/旬刊商事法務　No.1372
・平成7年6月総会の状況と今後の課題/月刊監査役　No.352
・会社関係訴訟と証拠収集/自由と正義　1995.9
・株主代表訴訟の担保提供決定の状況と実務対応/代行リポート　113号
・株主代表訴訟での担保提供における「悪意」の意義/民商法雑誌　115巻4.5号
・株主総会の運営方法・議長の心得/旬刊商事法務　No.1454
・座談会・株主代表訴訟の手続法上の問題点/民商法雑誌　115巻6号
・今年の株主総会の傾向と対策/大阪株懇「解放」582号
・ストック・オプションと企業経営/日本経済研究センター会報　786号
・最近の株主代表訴訟の動向と企業の対策/インタリスク創刊号
・商法改正で「企業統治」はいかなる方向へ/JMAマネジメントレビュー　1997.11
・コーポレートガバナンスについて/経済人51巻12号関経連
・ストックオプション制度の利用と留意点/証券代行ニュース　50号
・住友商事判決と実務の対応/証券代行リポート　122号
・最近のインサイダー取引に関する判例と実務上の対応について/証券代行リポート　124号
・稟議書の文書提出義務に関する最高裁決定/旬刊商事法務　No.1545
・インサイダー取引に関する改正と新しいグループ情報管理/旬刊商事法務　No.1568
・これからの企業法務の在り方/月刊監査役　No.434
・大和銀行事件判決と代表訴訟制度の在り方/ジュリスト　No.1191
・代表訴訟における補助参加を認める最高裁決定と実務の対応/月刊監査役　No.442
・説明責任から説得責任へ/旬刊経理情報　No.952
・最新ビジネス法務事情―法務が変わる、企業が変わる―（対談）/ビジネス弁護士大全2003
・定款変更の記載例と留意点/旬刊経理情報　No.999
・エンロン、ワールドコムー取締役は何をしたか「取締役」の役割と問われるべき責任ー/フォーブス日本版　2002.10.22
・取締役の役割はどう変わったか/月刊取締役の法務　No.106
・改正商法下の株主総会の実務（1）委員会設置会社・定款変更への対応（対談）/旬刊商事法務　No.1654
・監査役設置会社における重要財産委員会の在り方―解釈上の論点と実務対応―/月刊監査役　No.472
・商法施行規則改正の実務ポイント/税務弘報　2003.4
・委員会等設置会社への移行の有無と総会対応/旬刊経理情報　No.1016
・非金銭報酬議案と社外取締役就任契約/月刊取締役の法務　No.110
・最近の改正商法・商法施行規則に基づく株主総会の事前準備と議事運営/東証代だより　No.143
・敵対的企業買収における社外取締役の役割/旬刊経理情報　No.1073
・株主総会の議事運営への対応/旬刊商事法務　No.1730
・財務重視のM&A戦略/企業会計　2005.8
・旬の弁護士に聞く（インタビュー）/月刊ローヤーズ　2005.6
・新会社法下における株主総会の実務（1）（2）/旬刊商事法務　No.1758、1759
・M&A実務の最前線（インタビュー）/ビジネス法務　2006.6
・新会社法と企業社会（座談会）/法律時報　2006.5
・株主の理解を得る報告・説明の着眼点/旬刊経理情報　No.1131
・会社法における実務上の疑問点（1）（2）（座談会）/Lexis企業法務　2006.9、10
・王子vs北越でみえたM&A実務の新たな論点（インタビュー）/ビジネス法務　2006.12
・役員報酬制度と関係議案作成上のポイント/旬刊経理情報　No.1143
・会社法に基づく株主総会の運営/旬刊商事法務　No.1798
・モリテックス事件判決と実務の対応/旬刊商事法務　No.1823
・この10年での企業法務の変化と展望/ビジネス法務　2008.7
・実務家が驚く東京高裁の判決/日経ビジネス　2009.2
・株主総会の想定問答/旬刊経理情報　2009.4
・どうする？09年総会心構えと検討課題/ビジネス法務　2009.5
・公開会社法とは何か（対談）/企業会計 2009.12
・新春座談会　会社法制見直しに関する中間試案をめぐって（上）（下）/旬刊商事法務　��1954、1955
・株主代表訴訟制度の概要と監査役としての留意点/月刊監査役　��596
・中間試案の重要論点を徹底分析（対談）/会社法務A2Z　2012.4
・どうなる独立取締役等の取扱い/資料版商事法務　2012.4
・会社法改正と監査役の対応/資料版商事法務　2014.4
・「平成26年6月総会」のポイント！ 経理・財務を中心とした想定問答（共著）/週刊経営財務3162号 2014.5
・子会社少数株主保護の規制強化に備える/ビジネス法務　2014.8
・パネルディスカッション グローバル経済と資本市場―監査役の役割―/月刊監査役　��629
・総論 訴訟に勝つために必要な姿勢とは/ビジネス法務　2014.10
・会社法改正と実務の課題/ジュリスト　No.1472
・本年定時株主総会に向けての留意点/旬刊商事法務　No.2060
・平成27年6月総会想定問答Q&A（共著）/週刊経営財務3211号 2015.5
・監査等委員会・監査等委員の職務（共著）/月刊監査役　��641
・平成28年6月総会想定問答Q&A コーポレートガバナンス・コードを踏まえた想定問答（共著）/週刊経営財務3259号 2016.5
・会社法施行10年と今後の展開/金融法務事情　No.2043
・委員会等設置会社制度の発足/企業会計 2016.8
・岐路に立たされた取締役会/ビジネス法務　2016.9
・平成29年6月総会想定問答Q&A（共著）/週刊経営財務3308号 2017.5